【医師解説】放射線治療は保険でいくら戻る?高額療養費制度・民間保険の違いを徹底解説
放射線治療を受けることになったとき、多くの方が不安に思うのが
「実際いくらかかるの?」
「保険でどれくらい戻るの?」
「高額療養費制度って何?」
「民間のがん保険は使えるの?」
というお金の問題です。
医療費の不安は、治療そのものへの不安を増幅させます。
本記事では、放射線治療専門医の立場から、
公的医療保険・高額療養費制度・民間保険の違いを整理し、実際の自己負担の目安まで具体的に解説します。
この記事でわかること
放射線治療の自己負担額の目安
高額療養費制度でいくら戻るのか
限度額適用認定証とは何か
民間のがん保険はどのように使われるのか
公的制度と民間保険の役割の違い
放射線治療の費用はいくらかかる?
まず前提として、日本では国民皆保険制度があるため、放射線治療は保険適用です。
多くの方は自己負担3割(年齢や所得により1〜3割)です。
代表的な費用の目安(3割負担の場合)
※実際の金額は治療内容・施設・併用治療により変わります
通常の外部照射(約30回照射)
総医療費:約60〜100万円
→ 自己負担:約18〜30万円
強度変調放射線治療(IMRT)
総医療費:約100〜150万円
→ 自己負担:約30〜45万円
定位放射線治療(SBRT)
総医療費:約80〜120万円
→ 自己負担:約24〜36万円
一見高額に見えますが、ここで重要なのが次の制度です。
高額療養費制度とは?
高額療養費制度とは、
1か月あたりの医療費自己負担に上限を設ける制度です。
つまり、どんなに高額な治療を受けても、
一定額以上は支払わなくてよい仕組みになっています。
自己負担の上限(70歳未満・一般所得の場合)
約80,000円+(医療費−267,000円)×1%
多くの場合、
月あたり約8〜10万円前後が実質的な上限になります。
例えば:
医療費100万円の場合
→ 自己負担約9万円程度
つまり、
「30万円払う」のではなく、
実際は約9万円前後に圧縮されることが多いのです。
限度額適用認定証を使うとどうなる?
高額療養費制度は、原則「後から払い戻し」です。
しかし、事前に
限度額適用認定証
を取得すれば、
窓口での支払いを最初から上限額に抑えられます。
これは非常に重要です。
治療前に必ず確認しましょう。
民間のがん保険はどう使われる?
ここがよく誤解されるポイントです。
公的保険 vs 民間保険の違い
| 公的医療保険 | 民間がん保険 | |
|---|---|---|
| 役割 | 医療費を抑える | 生活費を補う |
| 強制加入 | あり | 任意 |
| 上限制度 | あり(高額療養費) | 契約内容次第 |
放射線治療で民間保険は出る?
多くのがん保険では:
入院給付金
通院給付金
放射線治療給付金(一時金)
が設定されています。
ただし近年は外来治療が主流のため、
「入院しないと給付されないタイプ」は不利になることがあります。
また放射線治療の線量によって給付金が出る場合と出ない場合もあります。
契約内容の確認が重要です。
実際に自己負担はいくらになる?
例:70歳未満・一般所得・IMRTを受けた場合
医療費:120万円
3割負担:36万円
しかし高額療養費制度適用 → 約9万円前後
ここに
交通費
休業による減収
食事代
付き添い費用
などが加わります。
民間保険はこれらを補う役割になります。
よくある誤解
❌ 放射線治療は何十万円も自己負担する
→ 実際は高額療養費制度で上限あり
❌ 民間保険がないと払えない
→ 公的制度だけで医療費はカバー可能
❌ 先進医療はすべて高額
→ 一部は保険適用済み(例:IMRTなど)
先進医療との違い
一部の高度医療は「先進医療」として
全額自己負担になる場合があります。
例:
陽子線治療(一部適応では保険適用)
重粒子線治療(一部適応では保険適用)
適応によって扱いが異なるため、必ず主治医に確認してください。
医師として伝えたいこと
治療費の不安で治療をためらう必要はありません。
日本の医療制度は、
命に関わる治療を受けられない状況を作らない設計になっています。
重要なのは:
制度を正しく知ること
事前に相談すること
不安を抱え込まないこと
よくある質問(FAQ)
Q1. 放射線治療は分割払いできますか?
病院によっては対応可能です。医療相談室へご相談ください。
Q2. 仕事を休んだ場合の補償は?
健康保険の「傷病手当金」が利用できる場合があります。
Q3. 民間保険は入っていなくても大丈夫?
医療費自体は公的制度で抑えられます。
民間保険は「生活費補填」の意味合いが強いです。
放射線治療の診察の際によく聞かれる質問
放射線治療中の副作用のまとめ記事はこちら
病院選びのポイントは?
まとめ
放射線治療の費用は高額に見えますが、
✔ 公的医療保険
✔ 高額療養費制度
✔ 限度額適用認定証
により、自己負担は大きく抑えられます。
民間保険は補助的な位置づけです。
不安がある方は、主治医や医療ソーシャルワーカーに相談してください。
正しい情報が、不安を減らします。
監修
放射線治療専門医

















ディスカッション
コメント一覧
まだ、コメントがありません