【保存版】放射線治療の自己負担はいくら？入院費・外来費をわかりやすく解説
放射線治療を受けるとき、多くの方が最初に不安に思うのが
- 自己負担はいくら？
- 入院と外来で費用は違う？
- 高額療養費制度は使える？
この記事では、放射線治療を中心に、自己負担・入院費・外来費をわかりやすく解説します。
放射線治療の自己負担割合
日本では公的医療保険があるため、自己負担は通常以下です。
- 70歳未満：3割負担
- 70〜74歳：2割（現役並み所得は3割）
- 75歳以上：1割（現役並み所得は3割）
つまり、医療費の全額を払うことはありません。
詳しくは厚生労働省公式ページ
放射線治療の費用目安（3割負担の場合）
治療内容によって異なりますが、目安は以下です。
① 通常分割照射（約25～30回）
総医療費：約60～100万円
自己負担（3割）：約18～30万円
※高額療養費制度適用で実際はもっと軽減されます
② IMRT（強度変調放射線治療）
総医療費：約100～150万円
自己負担（3割）：約30～45万円
③ 定位放射線治療（SRT/SBRT）
総医療費：約80～150万円
自己負担（3割）：約24～45万円
※がんの部位・施設・回数により変わります。
入院費はいくらかかる？
放射線治療は外来が基本です。
しかし、以下の場合は入院になることがあります。
- 全身状態が悪い
- 化学療法を同時に行う
- 緩和目的で全身管理が必要
入院費の目安（3割負担）
一般的な急性期病院（DPC病院）の場合
- 1日：約1万～3万円（差額ベッド代別）
30日入院すると
→ 約30万～90万円（3割負担前の総額）
※高額療養費制度で大幅に軽減されます。
差額ベッド代とは？
個室を希望した場合に発生する費用です。
- 1日：5,000～30,000円以上
- 保険適用外（全額自己負担）
個室希望は慎重に判断しましょう。
外来治療の費用は？
放射線治療は通常、平日毎日通院します。
外来の場合にかかる費用：
- 放射線治療費
- 再診料
- 血液検査
- CT撮影など
1回あたり数千円～1万円程度になることが多いです。
高額療養費制度は必ず理解しておく
これが最も重要です。
1か月の自己負担には上限があります。
例）年収約370～770万円の場合
自己負担上限：約8～9万円＋α
つまり、
30万円払うことは通常ありません。
詳しくは高額療養費の解説記事へ
https://xn--l9j9cp0265b2fc62pp9mrrs3tp.com/2026/02/25/post-2...医療費以外にかかるお金
- 交通費
- 付き添い費用
- 食費（入院時）
- 休職による収入減
▶ 関連記事
→ 【がん保険は必要？現役医師の本音】（内部リンク）
民間保険は必要？
結論：
✔ 公的医療保険で治療は受けられる
✔ ただし収入減の補填は別問題
がん保険は
- 入院日額
- 通院給付金
- 一時金
を中心に検討します。
▶ 金融庁：保険選びの注意
https://www.fsa.go.jp/
医師としての見解（EEAT強化）
私は放射線治療専門医として日々患者さんと向き合っています。
実際に多い相談は
「思ったより高くない」
「高額療養費制度を知らなかった」
というものです。
正しい知識があれば、
経済的不安はかなり軽減できます。
まとめ
放射線治療の費用は高額に見えますが
✔ 自己負担は原則1～3割
✔ 高額療養費制度がある
✔ 外来治療が基本で入院は少数
正しい制度を知ることが最大の安心材料です。
放射線治療の医療費まとめ記事はこちら
放射線治療中にあって良かったもの
よくある質問（FAQ）
Q1 放射線治療は全部でいくらかかりますか？
治療内容によりますが、自己負担は高額療養費制度で月約8～10万円程度が目安です。
Q2 入院しないといけませんか？
多くは外来通院です。入院は一部のケースのみです。
Q3 高額療養費制度は自動ですか？
事前に「限度額適用認定証」を申請すると窓口負担が軽減されます。
Q4 個室代は保険がききますか？
いいえ。差額ベッド代は全額自己負担です。
Q5 生活保護の場合は？
自己負担は原則ありません。
Q6 がん保険に入っていないと不利ですか？
公的保険で治療は可能です。ただし収入減対策は別問題です。
Q7 仕事を休んだ場合は？
傷病手当金が利用できる可能性があります。
Q8 途中で治療をやめたら返金されますか？
実施分のみ請求されます。
Q9 セカンドオピニオンは有料ですか？
多くは保険外診療で1～3万円程度です。
Q10 医療費控除は使えますか？
年間10万円以上の医療費で確定申告により還付されます。
医師監修・著者情報
著者
放射線治療専門医
がん診療に日常的に従事し、臨床現場での経験をもとに、一般の方にも分かりやすい医療情報を発信しています。
本記事は、最新の公的制度・診療報酬制度に基づき作成しています。
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