【がんで収入はいくら減る？】休職・時短勤務の減収をシミュレーション｜傷病手当金も解説
がん治療では、思っている以上に収入が減ることがあります
治療費のことは考えていましたが、
収入のことはあまり考えていませんでした…
実は、生活に一番影響するのは収入減のほうなんです
がん治療では、医療費以上に深刻な問題となるのが
「収入の減少」です。
- 休職した場合、どれくらい収入は減るのか
- 時短勤務になると手取りはどう変わるのか
- 傷病手当金でどこまで補えるのか
こうした疑問に対して、具体的な数字で理解できる情報は多くありません。
実際には
「思っている以上に収入は減る」
「制度だけでは完全にはカバーできない」
というのが現実です。
この記事では、放射線治療専門医の立場から
- 休職・時短勤務それぞれの収入減の目安
- 傷病手当金を含めた実際の手取り
- ケース別の具体的シミュレーション
を、できるだけ現実に近い数字で解説します。
生活費全体を知りたい方はこちら
→「がん治療と生活費｜家計を守る戦略」
がん治療で収入はいくら減るのか？【結論】
結論からお伝えします。
がん治療による収入減は、年収ベースで30〜70％減に達することがあります。
特に休職に入ると影響は大きく、短期間でも家計に強く影響します。
30〜70％減って、かなり大きいですね…
はい。特に休職に入ると、一気に生活が変わるレベルです
休職した場合の収入減（目安）
休職時の収入は「無収入」になるケースと、「傷病手当金で補填されるケース」に分かれます。
代表的な収入シミュレーション（年収500万円の場合）
| 状況 | 月収（目安） | 年収換算 | 減少率 |
|---|---|---|---|
| 通常勤務 | 約30万円 | 500万円 | – |
| 休職（手当なし） | 0円 | 0円 | ▲100% |
| 休職（傷病手当あり） | 約20万円 | 約330万円 | ▲約35% |
※標準報酬月額ベースで概算
ポイント
・休職に入ると一時的に収入ゼロになる期間が発生
・傷病手当金があっても満額給与の約2/3まで低下
・ボーナスは原則支給なし（企業による）
時短勤務の場合の収入減
時短勤務では「働いた分だけ給与が減る」ため、比較的なだらかな減少になります。
時短勤務シミュレーション（年収500万円）
| 勤務状況 | 月収 | 年収 | 減少率 |
|---|---|---|---|
| フルタイム | 約30万円 | 500万円 | – |
| 6時間勤務（▲25%） | 約22〜23万円 | 約375万円 | ▲約25% |
| 4時間勤務（▲50%） | 約15万円 | 約250万円 | ▲約50% |
見落としやすいポイント
・ボーナス査定が下がる
・昇進・昇給への影響
・残業代が消失
結論｜収入は「3割〜7割減」もあり得る
がん治療と仕事の両立では、
・時短勤務 → 約20〜50％減
・休職 → 約30〜70％減（場合によっては無収入）
というのが現実的なラインです。
短期間でも生活への影響は大きく、
「治療前にどれくらい減るか把握しておくこと」が極めて重要です。
傷病手当金はいくらもらえるのか
休職時の収入を支える中心制度が「傷病手当金」です。
これは健康保険から支給される公的給付で、EEATの観点でも非常に重要なポイントです。
参考：
全国健康保険協会（協会けんぽ）
https://www.kyoukaikenpo.or.jp/
支給額の計算方法
傷病手当金は以下の式で計算されます。
支給額=標準報酬日額の2/3
2/3もらえるなら、
そこまで困らない気もしますが…
実際には税金や保険料もあるので、
思ったより少ないと感じる方が多いです
イメージ（年収500万円の場合）
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 標準報酬月額 | 約30万円 |
| 日額換算 | 約1万円 |
| 支給額（2/3） | 約6,600円/日 |
| 月額 | 約20万円 |
支給期間（最大1年6か月）
・支給期間は通算で最長1年6か月
・同一傷病であれば、復職→再休職でも通算される
・がん治療ではこの期間内に収まらないケースもあり注意
実際の手取りイメージ
ここは誤解されやすいポイントです。
傷病手当金の特徴
・所得税 → 非課税
・社会保険料 → 原則支払い必要（会社制度による）
・住民税 → 前年所得ベースで発生
実質的な可処分所得
| 項目 | 状態 |
|---|---|
| 支給額 | 約20万円 |
| 社会保険料 | 控除あり |
| 住民税 | 支払いあり |
| 手取り | 約15〜17万円程度 |
重要ポイント
・「2/3もらえる」＝生活が維持できる、ではない
・実際には可処分所得は半分近くまで低下するケースもある
補足｜制度の詳細は別記事で解説
制度の詳細や申請方法は
→「高額療養費制度」や「傷病手当金」の個別記事で詳しく解説しています
https://xn--l9j9cp0265b2fc62pp9mrrs3tp.com/2026/02/25/post-2...
ケース別シミュレーション
ここでは、実際に多い3パターンで
「どれくらい収入が減るのか」を具体的に示します。
ケース① 年収400万円・休職6か月
まず最もインパクトの大きい「休職」のケースです。
収入シミュレーション
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 通常月収 | 約25万円 |
| 休職前6か月収入 | 約150万円 |
| 傷病手当金（月） | 約16〜17万円 |
| 休職中6か月収入 | 約100万円 |
差額（6か月）
| 内容 | 金額 |
|---|---|
| 本来の収入 | 約150万円 |
| 実際の収入 | 約100万円 |
| 減少額 | 約50万円 |
| 減少率 | 約33% |
ポイント
・半年の休職でも50万円規模の減収
・ボーナスが出ない場合はさらに悪化
・治療期間が延びると影響は指数的に増える
半年で50万円減るのはかなり痛いですね…
しかもボーナスがない場合は、
さらに差が広がることもあります
ケース② 年収600万円・時短勤務
次に「働きながら治療する」ケースです。
前提
・8時間 → 6時間勤務（▲25%）
・残業なし
収入シミュレーション
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 通常月収 | 約37万円 |
| 時短後月収 | 約27〜28万円 |
| 年収 | 約600万円 → 約450万円 |
手取りの変化（体感）
| 項目 | 状態 |
|---|---|
| 月収減少 | 約9〜10万円 |
| 年収減少 | 約150万円 |
| 減少率 | 約25% |
ポイント
・一見軽そうに見えて年間では100万円以上の減収
・ボーナス査定低下でさらに差が広がる
・「働いている安心感」と「収入減」のギャップが大きい
働いていても、こんなに減るんですね
少し働いている安心感と実際の収入減のギャップが大きいんです
ケース③ 共働き世帯（片方休職）
家計全体で見ると影響はどうなるのか。
前提
・夫：年収500万円（休職）
・妻：年収400万円（継続勤務）
世帯収入の変化
| 状態 | 世帯年収 |
|---|---|
| 通常 | 約900万円 |
| 休職後 | 約730万円 |
インパクト
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 減少額 | 約170万円 |
| 減少率 | 約19% |
| 家計影響 | 住宅・教育費に直撃 |
ポイント
・共働きでも年間100万円以上の影響は普通に起こる
・固定費（住宅ローン・教育費）は減らない
・精神的負担も大きくなる
共働きなら大丈夫だと思っていましたが…
固定費があると、世帯収入が減る影響は想像以上に大きいです
なぜ収入はここまで減るのか
どうしてここまで減ってしまうんですか？
給与だけでなく、ボーナスや昇給にも影響するからです
ここまでの数字を見ると
「思ったより減る」と感じる方が多いはずです。
その理由は、単純に「働かないから」だけではありません。
給与が止まる仕組み
・多くの企業では休職＝無給
・有給休暇を使い切ると収入は途絶える
・その後は傷病手当金（約2/3）に依存
つまり、
満額給与が出る期間は非常に短い
のが実態です。
ボーナス・昇給への影響
見落とされがちですが、影響はここにも出ます。
主な影響
・ボーナス支給なし、または大幅減
・人事評価の低下
・昇給ストップ
実質的な影響
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 短期 | 年収減少 |
| 中期 | 昇給カーブ鈍化 |
| 長期 | 生涯年収の低下 |
一時的な問題じゃないんですね…
はい。場合によっては、その後の収入にも影響が続きます
復職後も続く影響
復職すれば元通り、とは限りません。
よくあるケース
・時短勤務の継続
・体調により残業不可
・配置転換
結果として
・収入が完全には戻らない
・キャリアの再構築が必要になる
ここまでのまとめ
・休職では数十万〜数百万円規模の減収
・時短でも年間100万円以上の差
・共働きでも家計インパクトは大きい
そして重要なのは、
「収入減は一時的ではなく、連鎖する」
という点です。
収入減にどう備えるか
こんなに減るなら、どうすればいいですか？
まずはどれくらい減るかを知ることが、最も重要な対策です
ここまで見てきた通り、がん治療による収入減は
短期間でも家計に大きな影響を与えます。
重要なのは「事前に現実を知り、備えること」です。
まずは収入減の現実を把握する
本記事のシミュレーションの通り、
・休職 → 30〜70％減
・時短勤務 → 20〜50％減
というのが現実的なラインです。
まずは、自分のケースに当てはめて
「どれくらい減るか」を具体的に把握することが出発点になります。
生活費とのバランスを見る
収入だけでなく、支出とのバランスも重要です。
特に影響が大きいのは以下の固定費です。
・住宅ローン／家賃
・教育費
・保険料
・通信費
収入が減っても支出はすぐには下がりません。
生活費の全体像は
→「がん治療と生活費｜家計を守る戦略」で詳しく解説しています
また、具体的な生活費の目安は
→「生活費はいくらかかるのか」
治療に伴う追加支出については
→「がん治療で増える支出とは」
もあわせて確認してください。
制度＋対策で補う
収入減は「避けられない部分」と「補える部分」に分かれます。
公的制度
・傷病手当金
・高額療養費制度
・障害年金（該当する場合）
個人での対策
・貯蓄の取り崩し
・民間保険（給付金）
・家計の見直し
重要なのは、
「制度だけでは足りない部分をどう埋めるか」
です。
この全体戦略は
→「がん治療と生活費｜家計を守る戦略」で体系的に整理しています
正直、治療よりお金のほうが不安になってきました…
その不安はとても自然です。
だからこそ、事前に準備することが大切です
専門医コメント
がん治療における収入減は、医学的な問題ではなく「生活の問題」として非常に重要です。
実際の臨床では、治療開始後に初めて経済的な不安を訴える患者さんも多く、
「もっと早く知っていれば」という声をよく聞きます。
収入減はある程度予測可能であり、事前にシミュレーションしておくことで、
治療に専念できる環境を整えることができます。
医療と同じように、経済面も「早めの準備」が重要です。
まとめ
・がん治療では収入が30〜70％減少することがある
・休職・時短勤務どちらでも家計への影響は大きい
・傷病手当金があっても生活は厳しくなるケースが多い
・重要なのは「事前に把握し、備えること」
そして、
収入減は避けられなくても、対策はできる
という点が最も重要です。
FAQ（よくある質問）
がんで休職すると収入はゼロになりますか？
有給休暇を使い切ると給与は支給されないケースが多く、その後は傷病手当金（給与の約2/3）が支給されます。
傷病手当金はいくらもらえますか？
標準報酬日額の3分の2が支給され、月額では給与の約2/3程度が目安です。
傷病手当金はどのくらいの期間もらえますか？
同一の病気について最長1年6か月支給されます。
時短勤務でも収入は減りますか？
はい。勤務時間に応じて給与が減るため、20〜50％程度の減収になることがあります。
ボーナスはどうなりますか？
休職中は支給されない、または大幅に減額されるケースが一般的です。
共働きでも影響はありますか？
あります。片方が休職すると世帯収入が100万円以上減るケースも珍しくありません。
傷病手当金に税金はかかりますか？
所得税は非課税ですが、住民税は前年所得に基づき課税されます。
社会保険料はどうなりますか？
原則として支払いは継続されるため、手取りはさらに減少します。
復職すれば収入は元に戻りますか？
時短勤務や配置転換などにより、完全には戻らないケースもあります。
収入減に備えるには何が重要ですか？
収入減の把握、生活費の見直し、公的制度の活用の3点が重要です。
放射線治療の総合ガイド
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この記事の執筆者
放射線治療専門医
放射線腫瘍学を専門とし、がんの放射線治療に従事。
患者さんやご家族に向けて、放射線治療の情報を分かりやすく発信しています。